自宅サロンを開業するのに、資金はどれだけあればいいのでしょうか。
自宅で行うと言ってもオーナーとなって開業するからには、理想のサロンを作り上げたいですよね。そのためには、十分な開業資金を用意する必要があります。
今回は、自宅サロンの開業は何に費用がかかるのか、いくらぐらい必要なのかをまとめました。
資金をどう用意したらいいのか、抑えるポイントも解説しているので、自宅サロンの開業を考えている方は、ぜひ参考にしてください。
自宅サロンの開業資金は何に費用がかかるの?
自宅サロンの開業資金は、大きく分けて次の6つを用意するのに使います。
- サロンルームの改装
- 設備や備品の購入
- 消耗品の購入
- 商材の仕入れ
- 広告宣伝費
- 運転資金
具体的に、何に費用がかかるのか解説していきましょう。
サロンルームの改装
自宅サロンを開業する時は、プライベート空間と分けた専用のスペースが必要です。
お客様は、美容以外にも癒しやリフレッシュを求めて来られます。非日常的な雰囲気を期待していたのに、日常の生活感が丸見えだったらがっかりされてしまうでしょう。
施術する部屋はもちろんのこと、玄関からサロンルームまでの動線、洗面所やトイレにも気を配ることが大切です。
小物を揃えるだけで雰囲気が良くなる場合もありますが、照明や壁紙を変えたり、仕切りやレールカーテンを取り付けたりと、元の部屋の状態や求めるイメージによってはそれなりに費用がかかります。
設備や備品の購入
エステを行うためには、専用の設備や備品が必要です。
エステベッド、タオルを温めるホットウォーマー、施術で使う美容機器などがまずリストアップされるでしょう。
空気清浄機や加湿器など、快適な空間を維持する機器もあると便利です。
ほかにも、カウンセリングを行ったり、施術後にくつろいでいただくテーブルやイス、着替えやバッグを入れる荷物入れなど、お客様に快適に過ごしていただくための備品も用意する必要があります。
飲み物を提供するグラスやティーセット、コースターなども、サロンの印象を左右するのでこだわりたいところですね。
消耗品の購入
エステを行うには、使用する化粧品だけでなくタオルやエステ用の下着、スリッパなどの消耗品も揃えておかなければなりません。
お客様にお出しする飲み物も必要です。
手指のアルコール消毒やマスクなど、感染症対策も怠れません。
ほかにも契約書などの書類、バインダーやペンなどの事務用品、ティッシュやペーパタオル、ルームフレグランスなど、実用品から空間づくりまで考えると、用意するものがかなりあります。
商材の仕入れ
施術だけでなく物販でも売り上げを立てていく方針なら、販売する化粧品などの商材も仕入れておかなければなりません。
仕入れ商品は販売しないと利益にならないので、開業時にたくさん用意しすぎると資金面での負担が大きいです。
最初は基礎セットだけで徐々に種類を増やしてお客様におすすめしていくとか、3セットくらい用意しておいてお客様の反応を見て仕入れを増やしていくなどの工夫があってもいいでしょう。
広告宣伝費
お客様を呼び込むには、エステサロンのオープンを宣伝する必要があるので、広告宣伝費も必須です。
宣伝方法には、以下のようなものが挙げられます。
- 地域のフリーペーパーへの掲載
- チラシを近隣にポスティング
- 新聞の折り込みチラシ
- サロン検索、予約サイトへの掲載
- ホームページでのPR
- ブログ発信
- InstagramやX(Twitter)などSNSの活用
- 口コミや紹介
広告宣伝はこれをやれば絶対というものはありません。ターゲット層やエリアによって、どれが期待する層に届きやすいかが異なるからです。
近隣のサロンや見本としているところが、どのように広報しているかをリサーチしてみるのもいいでしょう。
運転資金
エステサロンを開業するときは、売り上げがなくても維持できるように、3ヶ月~6ヶ月程度の運転資金を用意しておくことも大切です。
最初から思ったように利益が出るとは限りませんし、売り上げがなくても、光熱費や広告費などの固定費がかかってくるからです。
スタッフを雇っているなら人件費、借り入れがあるなら返済も必要でしょう。
できれば、半年は持ちこたえられるようにしておくと、開業後すぐに結果がでなくても焦らずに済みます。
自宅サロンの開業費用はいくらかかる?
自宅サロンの開業時に何に資金が必要なのか解説してきましたが、開業費用はいくら用意したらいいのでしょうか。
エステのスタイルややり方でかなり差が出る
開業資金については、エステのスタイルによってかなり差が出るため、いくら用意しておけば大丈夫と言えるわけではありません。
例えば、施術をオールハンドで行う場合は美容機器が必要ありませんが、機材を揃えると数百万かかるケースもあります。
内装の改装も、大幅なリフォームが必要なら100万円近くかかることもあるでしょう。
まずは、自分がどのようなエステサロンを開業したいのか、イメージをまとめることです。
そのために必要な設備や備品はなにか、自宅を大幅に改装する必要があるのか、一つ一つ検討し資金の目安を立てていくことで概算が分かるでしょう。
自宅サロンの開業資金の目安は?
自宅サロンは、家賃が掛からない分だけ、開業資金を低く抑えることができます。
工夫次第で開業資金を100万円以下に抑え、運転資金も含めて200万円~300万円でスタートすることも不可能ではありません。
自宅サロンの開業資金の目安は、次の記事でも解説しているので参考にしてください。
自宅サロンの開業資金はどう用意する?
自宅サロンの開業資金が何にどれだけ必要か分かったところで、次は費用をどのように用意するか解説していきます。
資金の準備の方法には、次の5つが挙げられます。
- 貯蓄で賄う
- 親戚や知人から借り入れる
- 金融機関からの融資を受ける
- 助成金や補助金を利用する
- クラウドファンディングを利用する
それぞれメリットデメリットも含めて、解説していきます。
貯蓄で賄う
一番簡単な方法は、自分の貯蓄で賄うことです。返済等の必要がなく、利息を取られることもありません。
ただ、自宅サロンを開業しようと思った時に十分な預貯金があればいいですが、これから貯める場合は開業のチャンスを逃してしまうことも考えられます。
貯蓄で賄うことに固執せず、開業のタイミングを優先させることも大切です。
親戚や知人から借り入れる
親戚や知人から借り入れる方法もあります。
審査が必要なかったり、利息ナシや低金利で借りられるなどメリットがある反面、契約を疎かにするとトラブルに発展することもありえます。
知り合いから借り入れる場合でも、返済計画をしっかり立て、契約書も交わしましょう。
金融機関からの融資を受ける
金融機関から融資を受ける方法もありますが、手続きが煩雑だったり審査が通らない場合もあります。返済が必要なので、開業後うまく軌道に乗せられないと資金繰りが厳しくなるでしょう。
個人事業主だと審査が通りづらく、事業計画書等の用意も必要です。特に銀行は審査が厳しいため、検討するなら日本政策金融公庫の創業融資がいいでしょう。
助成金や補助金を利用する
金融機関の融資より利用しやすいのが、厚生労働省管轄の助成金や経済産業省や中小企業庁が扱う補助金制度です。返済不用の制度を利用すれば、経営がかなり楽になります。
まずは、自分が開業するエステサロンが制度の条件に当てはまるかチェックしてみましょう。
ほかにも、指定の地域にサロンを開業することで受給できる地域雇用開発助成金や、自治体独自の助成金制度もあります。
スタッフを雇う場合は、人材育成や雇用拡大に伴う助成金もあるので、調べてみてください。
クラウドファンディングを利用する
クラウドファンディングは、プロジェクトと目標額を設定し、一般に寄付や融資を募るインターネット上のサービスです。
ハードルが低く個人でも募集できる気軽さがありますが、目標額に到達しないと資金調達できない場合もあります。
投資する側に魅力的なリターン商品やサービスをつけたり、SNS等で告知やアピールしたりと工夫が必要です。
開業資金を抑える3つのポイント
最後に、開業資金を抑えるポイントを3つ紹介します。
- DIYで工夫する
- 中古品を利用する
- 広告宣伝費に費用をかけない
具体的に解説していきましょう。
内装はDIYなどで工夫する
サロンのリフォームをすべて業者に依頼すると高額になるため、できるところはDIYで費用を抑えましょう。
壁紙を前面張り替えるのではなく、一部変えるだけでも部屋の雰囲気は変えられます。裏面がシールやノリの付いた壁紙なら、簡単にできるのでおすすめです。
和室の場合は畳の上にクッションフロアを敷くだけでも、簡単に雰囲気を変えることができます。あえて和室を生かした、和モダンなサロンも素敵ですよ。
最低限必要なところだけ改装して、あとは営業しながら少しずつDIYを行っていくのもいいでしょう。
中古品を利用する
エステ用の設備や備品を、中古で揃える方法もあります。エステ商材を扱う専門サイトでは、リユース販売を行っていることもあるのでチェックしてみましょう。
フリマアプリやジモティなどでは、廃業した方や買い替えた方が不要になった中古品を出品していることもあります。
中古品を利用する場合は、見た目が古すぎないか、機能は十分かなど、費用以外の点もしっかり確認することが大切です。
広告宣伝に費用をかけない
広告宣伝費もあれこれやりすぎると、毎月の支払いが重くのしかかってきます。
SNSでアピールしたり、口コミや紹介をお願いするなど、なるべく費用を掛けない宣伝方法を取り入れることで、広告宣伝費を抑えることが可能です。
ただし、エリアやターゲット層によっては、フリーペーパーへの掲載やポスティング、新聞の折り込みチラシなどの方が有効な場合もあります。
集客力が大きければ売り上げにつながるので、思い切って費用をかける決断も大切です。
自宅サロンの開業は計画的に行いましょう
自宅サロンの開業は、家賃がかからないものの、サロンルームの改装やエステの設備や備品、広告宣伝など、それなりの資金が必要です。
資金を貯蓄で賄うのか、借り入れや助成金などを利用するのか、調達方法も考えなければなりません。
周りの協力も得ながら、無理のない計画を立てて自宅サロンの開業を目指しましょう。
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